ギグエコノミー

今や、ギグエコノミー（単発の請負仕事）が世界中に広まったことを否定することはできません。もはや、単なる副業ではありません。1兆ドル規模の業種となったギグエコノミーには、世界中の何百万もの人たちが関わっています。とはいえ、それがアメリカにも当てはまるかと聞かれると、議論の余地が残ります。というのも、2020年1月1日、フリーランスや自営業者を削減する新しい法律がカリフォルニア州で導入され、他州もそれに続く見込みだからです。ただし、ギグエコノミーの文化がもたらす影響は定着しているので、今後も進化を続けていくでしょう。9時～5時で働く従来の労働の在り方がにわかに変化を遂げているなか、ビジュアル表現には、現代の仕事環境を反映することが求められています。

Bettermentによる2018年の報告書「ギグエコノミーと定年の未来」によると、労働者の3人に1人以上がフリーランスです。ゲッティイメージズでは、“freelance（フリーランス）”の検索が前年比で99%増加、“contractor（契約社員）”の検索が81%増加しています。さらに普段の仕事環境が自宅だという人が増えるなか、“working from home（在宅勤務）”の検索は122%増加しました。

ギグエコノミーに含まれる職種は幅広く、ライドシェア（自動車の相乗り）や食料品などの配達、家具の組み立てのような簡単な仕事以外にも、家庭教師、ペットの世話、古くなったものの販売、アート、デザイン、手工芸、投資、賃貸なども当てはまります。今では150種類以上のアプリがギグエコノミーの拡大を後押ししています。常識を覆す技術や革新によって参入障壁が低くなっているだけでなく、“日雇いの人”というイメージが変わりつつあるのです。束縛のない労働者、フルタイムの従業員、副業をする家族がいる人といない人など、さまざまな労働形態が台頭することで、ギグエコノミーの人に対するイメージがこれまでより多様になっています。

ゲッティイメージズでは、“technology innovation（技術革新）”の検索が前年比で61%増加しています。技術革新によって企業と従業員は柔軟に予定を組むことが可能になった今、柔軟な働き方はメリットではなく、仕事と生活の健やかなバランスに欠かせない人間の権利としてみなされるようになってきています。そして、その状況がビジュアル表現に反映されています。

働く、消費する、貯蓄するなど、変わりゆく21世紀の行動様式。そのビジュアル表現を変化させているのが、ギグエコノミーの文化です。定時ではない時間帯で働く人たち。世界の地域や世代ごとに求める労働時間や働き方が違うこと。技術革新やシェアリングエコノミーといったコンセプトを端的に示すビジュアル表現。そうしたポイントを押さえることで、リアルの仕事環境が広告で反映されてほしいと思う消費者は、親しみを感じながらブランドへの愛着を深めることができるのです。