日本でのモビリティに対する意識の変化

環境意識という点で、日本の消費者の考えは、国内産業の提唱するものよりも先を行っているようです。ゲッティイメージズのリサーチ「VisualGPS」では、自らの行動が環境に悪影響をおよぼさないことが大切だと語る人が、4人中3人にのぼります。

現在、気候変動による影響を個々が直接的に感じるようになったことから、日本の消費者はその対応に個人レベルで取り組んでいます。ただし、ゲッティイメージズのリサーチを見ると、政府の取り組みがうまくいかない場合には、責任をさらに担ってくれるブランドやビジネスを中心にして、消費者が期待を寄せるようになっていることが明らかになっています。実際のところ、気候変動へ対処するために政府はできることをすべてやっているかという質問に対し、「はい」と答えたのは18%のみ。これは、世界平均34%の約半分です。この結果は、ビジネスにとって、消費者の需要や世界の優先事項の変化を意識しながら、再生可能で環境に優しい技術を開発し、自社の製品やサービスに取り入れることで、業界をけん引していく大きなチャンスと言えるでしょう。では、ビジュアルにおいてはどうでしょうか？

近年、日本の自動車メーカーは充電池式電気自動車の大規模生産に取り組んでいます。2018年のアンケートによると、日本の消費者にとって環境配慮と燃料効率がもっとも自動車ブランドや社会的ステータスに求められる自動車特性となっています¹。技術開発が続くにつれ、私たちの価値や期待も変化しており、それにより、自動車、自動車の所有、移動に対する感覚が変わってきています。最近のアンケートでは、日本の自動車を使用する消費者の85%が、新型コロナウィルスによって自動車の購入計画が変わることはなかったと答えています²。ただし、コロナ禍によってより多くの可処分所得が残り、野外で過ごしたいという欲求が高まっている一方で、半導体や部品の継続的な不足によって、新車を手に入れるまで長い期間を強いられています。日本での自動車売上が減少するなか、電動バイクの需要がかつてなく高まっている理由には、消費者のこうした傾向の変化や環境配慮の取り組みをすすめるバイク産業があります。

さらに、「自身に合わせてカスタマイズされたテクノロジーが生活に喜びと利便性をもたらす」と感じている日本人は2人に1人以上にのぼります。そのことからも、自動車、自動車の所有、移動に関して消費者の主要な原動力となるのは、持続可能性、利便性、そしてカスタマイズによる個別化であることがわかります。ゲッティイメージズの調査では、自動車関連の製品やサービスの選択決定には、ビジュアルが重要な役割を担っているという結果も出ています。日本の消費者は、記事、テレビ番組、動画からの情報に加え、実生活で製品やサービスを見かけることで得られる情報にもっとも価値を見出します。もっとも好まれる形式は動画で、イラストと写真が続きます。そのため、実生活で自動車を使っている人たちを見せて、その自動車から得られるメリットや自由度を表すことがカギとなります。代替交通手段から廃棄物ゼロや持続可能な生活に向けた取り組みにいたるまで、再生可能エネルギーが日常生活に溶け込んでいる様子や、世界的な環境配慮に参加している人たちの様子を示すことも重要です。

したがって、自動車ブランドは企業の社会的責任や取り組みを強調するビジュアルを選ぶことにより、顧客に理解を深めてもらったり、支援したりすることができると言えるでしょう。

出典：
[1] Statista: Japanese consumers root for green vehicle technologies
[2] AdColony: The Car Buying Process and Mobile Usage ⁠— Japan